当ブログでも年間配当金120万円、月平均10万円を目標に高配当株投資していることは書いていましたが、この水準は多くの個人投資家が目標にしている水準だと思います。
この目標を達成するために超高配当ETFに手を出す投資家も多いです。
近年はQYLD（グローバルX ナスダック100 カバードコールETF）、最近はJEPI（JPモルガン エクイティプレミアムインカムETF）などの10％以上の配当利回りのETFも人気です。
東証版ETFのGXNDXカバコ（2865）や、少し利回りは低い東証版PPFDであるGX優先証券（2866）もありますね。
本記事ではこれらの超高配当ETFを活用した有効な投資戦略や忘れてはいけない投資の考え方を紹介・解説していきます。
QYLDやJEPIなどの超高配当ETF有効活用方法
長期投資には向かないが、余剰資金の置き場として活用はアリ
超高配当株(配当利回り7％以上)は私も保有しています。
タバコ株のブリティッシュアメリカンタバコ（BTI）やアルトリアグループ（MO）、東証版QYLD（2865）です。
これらは長期投資には向いていないと考えています。（特に2865）
しかしながら目先（数年間）の配当金を得たり、余剰資金の置き所としては悪くないと考えています。
これまで利上げ局面とインフレが続き、2022年は株式も債券も弱かったです。
そんな中で配当・分配金利回り8％越えは非常に魅力的な投資先です。
現在は長期金利上昇もあり、外貨MMFでも4.8％の利回りがありますので、待機資金の置き場としてはそちらも候補に挙がってきますね。（2023年10月追記）
超高配当株は損切りを徹底し、相場下落時はキャッシュに変換
私は超高配当株は株価が5％以上下落したら一旦損切りしています。
数万円程度の損失なら損益通算で配当金と相殺することが可能です。
さらにJEPIやQYLDは毎月分配ですので権利落ち日が毎月あるので、損切りや再度インもしやすいので、損切りを徹底したら比較的安全な運用が可能だと考えています。
横ばいの相場や上昇相場では余剰資金の置き場としては非常に有用な投資先であり、下落相場では超高配当株を損切りした資金でポートフォリオの主力になるようなインデックスファンド、VYM、VIG、連続増配高配当株を買います。
そうすれば余剰資金の活用方法として超高配当株（QYLDやJEPIなど）は非常に有用だと考えています。
JEPIやQYLD主力の配当金生活は大丈夫？
超高配当ETF・株の配当継続性は私も疑問を抱いています。
しかし多くの配当金を得ることで、人生の選択肢や投資先の選択肢は増やせます。
目先の配当金ばかりを追いかけず、超高配当ETF・株を上手く活用し、長期投資・資産形成を継続することは可能だと考えています。
超高配当ETF・株を活用している間に入金力を高めたり、倹約したりして投資元本を増すことができれば、自ずと超高配当ETF・株を活用する機会は減っていくと思います。
そしてポートフォリオの比率はインデックスファンドやVYMやVIG、その他優良高配当株が多くなり、超高配当株の比率は下がっていく。
それが理想の資産形成・ポートフォリオの変遷だと考えています。
ポートフォリオの主力にJEPIやQYLDの超高配当ETFは？
超高配当株は人によっては非常に魅力的な投資先です。
理由は少ない投資資金で多くの配当金をすぐに得ることができるからです。
しかし個人投資家の基本は長期投資ですから、やはり増配する株（ETF）やインデックスファンドを選ぶ方が賢明だと思います。
今は配当利回り3％でも20年後には10％近くまで上昇する株（ETF）に投資すべきです。
そのような増配を続ける株（ETF）であれば、含み益もたっぷり乗っているでしょう。
長期投資を前提にするならば、やはりポートフォリオの主力はインデックスファンドや高配当ETFのVYM、連続増配ETFのVIGなどをお勧めします。
私のJEPI・QYLD配当金・配当生活の投資戦略
私はポートフォリオの約15％をタバコ株（BTIとMO）、10％を上限と設定してJEPIに投資しています。
この25％の投資比率で配当金の60％程度を占めています。
残りの40％はVYMやVIG、国内高配当株の配当金・分配金になっています。
超高配当株の投資比率は25％ですから、半値になってもダメージはPFの12.5％に収まります。
さらに損切りも徹底しており、余剰資金の置き場としても活用し、配当金を得ています。
2024年2月9日追記
現在はタバコ株、東証版QYLD合計で10％の保有割合です。
QYLDやJEPIの配当金は高配当株ETFに再投資
この超高配当株から得られる配当金・分配金は超高配当株に再投資せず、ポートフォリオの主力となるVYMやVIG、インデックスファンドに再投資しています。
わが家は長期投資を前提とし、総資産と配当金の緩やかな上昇を目指しています。
現在は労働収入で生活費を賄い、配当金を原資につみたてNISAやiDeCoを利用しインデックスファンドにも投資しています。
