30代セミリタイア夫婦の加入保険紹介

わが家は36歳の夫婦と未就学児の子どもが2人の4人家族です。
妻がフルタイム勤務の正社員、私が個人事業主（収入0）です。
地方在住の車2台持ちです。

そんな家族が入っている保険を全て紹介します。
生命保険、医療保険、就労不能保険（障害所得補償）、火災保険、自動車保険の４つに加入しています。

どのような考えで各保険に加入しているのか解説していきます。

保険料は総額で年間約11万円

各保険の種類と金額はこのようになっています。
総額で年間約11万円でした。

各種保険内容と加入理由を解説していきます。

30代セミリタイア夫婦が加入する生命保険

夫である私は「T&Dフィナンシャル生命保険株式会社」の「家計に優しい収入保険」に加入しています。
妻は「東京海上日動安心生命保険株式会社」の「家計補償定期保険」に加入しています

私も妻も60歳までの保険料払い込みで、死亡した場合の補償も死亡時～60歳まで毎月10万円です。
死亡が60歳以上だと補償は全くありませんし、返戻金もありません。

仮に40歳で死亡すると60歳まで合計2400万円、50歳で死亡すると60歳まで合計1200万円が支給される保険です。

30歳時に加入しており、60歳までの30年間の保険料支払い総額は夫婦で約136万円です。
夫婦のどちらかが58歳までに死亡すれば、元は取れます(笑)

この保険に加入したのは長男が誕生した時です。
当時は共働きでしたので、この保険は夫婦どちらかが死亡した場合の保険です。
遺族補償シミュレーション結果では問題なく生活できそうなので、この保障内容にしています。

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30代セミリタイア夫婦が加入する医療保険

私も妻も「ネオファースト生命」の「ネオdeいりょう」に加入しています。
「終身払い」、「入院日額3000円（60日まで）」、「手術一時金なし」、「先進医療特約」が補償内容です。

これも加入時期は第一子が誕生した30歳の時です。

この保険に加入した目的は「先進医療特約」です。
もし若い時に重度な病気にかかった場合に「先進医療」を使う場合を想定しました。
この先進医療には数百万円～数千万円単位の自費診療となります。

そのため入院日額は3000円という最低費用にしています。
これは終身払いにしており、いつか止める予定です。
先進医療のために入っていると言っても過言ではありません。

30代セミリタイア夫婦が加入する就労不能保険

就労不能保険（障害所得補償）は妻のみ加入しています。
病気や障害で働けなくなった時に一定の所得を補償にしてくれる保険です。

妻は会社にて「東京海上日動火災保険」の「団体総合生活保険」として加入しています。

負傷・疾病で働けない場合、1年6か月間は傷病手当金があります。（補償は所得の67％）
その期間の補償はゼロですが、1年6か月以後も働けない場合は働けない間（Max60歳）、所得の40％（約13万円）が支給されます。

精神障害の場合も5年間は補償が出ます。

団体割引が効いており、非常にお得な保険料となっていますが、1年更新のため段々保険料はアップしていきます。

この保険に加入した理由は収入の大黒柱である妻の働けないリスクを考慮したものです。
以前は私も加入しておりましたが、退職したので現在は入っておりません。

働けない場合の補償は傷病手当金、障害年金、就労不能保険などがありますが、妻は厚生年金加入者なので障害年金が約10～15万円、併せてこの保険で約13万円が入れば、現在の手取り給料くらいの額はありますので、生活は何とかなると考えています。

30代セミリタイア夫婦が加入する火災保険・自動車保険

火災保険

火災保険は家財補償100間万円と借家人賠償責任保障特約が3000万円の保険内容です。
「東京海上日動火災保険」の「住まいの保険」に加入しています。
この保険は火災などで部屋の修繕が必要な場合に備えて入っています。

隣の部屋からの出火でも重過失が無い限り、隣人にわが家の修理代の支払い責任は発生しません。
そのために加入しています。

これはちょっと高いと考えていますが、更新時にいつも忘れてしまうのです。

自動車保険

自動車保険は「セコム損保」で会社の団体割引を利用して加入しています。
なんと55％の割引率でしています。

補償内容は「対人・対物無制限」、「人身傷害3000万円」、「車両保険なし」で加入しています。
車両保険を付けると約3万円程度アップします。

この前妻の車が事故により修理代が約130万円でした。
高級車は車両保険ありでも良いかなと考えています。

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保険は家計が破綻・大ダメージを受けるような事態にだけ備える

基本的には必要な補償金額・補償内容をまず明らかにするべきだと考えています。
そして家計運営が破綻するような重大事故について備えましょう。

例えば「稼ぎ頭が死亡」、「負傷・疾病で障害を患い働けない」、「自動車で相手をケガ・死亡させる」などです。
これらの場合に備えましょう。

家計にあまり影響しないなら保険に加入する必要はありません。
医療保険の手術一時金や差額ベッド代やがん保険がこれに該当します。

入院はそんなに長引かないし、がんも2人に1人がなる時代です。
保険ではなく貯蓄で備えた方がよほど効率的です。

我々が払う保険料には保険会社の人の給与やオフィスの賃貸料なども含まれいるのですから。

必要な生命保険補償額の算定方法

そのためにはまず「公的補償（国民年金・厚生年金・労災保険など）」を知り、どの程度の補償が貰えるかを把握する必要があります。

次に「会社の補償を知ること」
大企業などでは独自の遺族補償制度がある場合もあります。

そしてそれでも足りない場合は民間保険という考え方です。
民間保険でも会社の団体割引は積極的に検討しましょう。

公的補償が分からない場合は「保険の窓口」などで計算してもらう方法もあります。
実際にわが家も「保険の窓口」を通して生命保険や医療保険に加入しています。

保険代理店使用時の注意点

相談に行く前に「自分が備えたいパターン」と「補償額」は自分で決めておいた方が良いです。
代理店では「自分が備えたいパターン」の「公的補償」を調べてもらいます。
そして公的補償で足りないのであれば、必要な補償額を一番安い保険料で契約してくれる保険会社を代理店に探してもらいます。

「保険で備えたいパターン」と「必要な補償金額」を自分で決めておけば、代理店を想定したパターンに対する「公的補償」と安い保険料の保険会社の検索に利用できます。

この作業だけは自分でやるよりもはるかに短時間で代理店が実施してくれます。

このような方法であれば、代理店から余計な保険に加入させられることもなく、自分の時間を短縮することもできます。